公務員理学療法士として働く魅力は、倒産や経営危機に怯えることのない身分保障、手厚い有給休暇取得率、育児・介護休業制度の充実にあります。民間病院では人員不足から長期休暇が取りづらい職場も散見されますが、公的機関では法令遵守が徹底されている点が強みです。
一方で、見過ごせないデメリットも存在します。公務員法に基づく「副業の原則禁止」により、休日に外部講師を務めたり個人事業を行ったりする活動には厳しい制限がかかります。また、人事異動によって急性期病棟から療養病棟、あるいは行政窓口へ配置転換される可能性があり、自分の希望する特定の疾患領域だけを追求し続けるのが難しいケースもあります。
