やむを得ない事情で結婚式を欠席する場合や、招待状を受け取ったものの経済的事情・関係性の希薄さから出席が難しい場合、どのような金銭対応をとるべきなのでしょうか。ここでも対応を誤ると修復不可能な関係破綻に繋がります。
まず、いとこ結婚式欠席ご祝儀の基本相場は、出欠を伝えるタイミングによって明確に二分されます。招待状を受け取った直後（挙式の1〜2ヶ月以上前）の段階で欠席を連絡する場合、新郎新婦側で料理や引出物の発注をキャンセルできるため、出席時の目安額の約3分の1である「1万円」を現金書留で送るか、同額相当の祝電や結婚祝いギフトを贈るのが一般的な礼儀とされています。
問題は、一度「出席」と返信した後に急遽欠席する場合です。挙式の2週間前〜当日にかけての辞退は、式場のキャンセル規定により料理代や引出物代の100%が違約金として新郎新婦に請求されます。この場合、欠席理由が不測の体調不良や忌引きであっても、出席時と同額（単身なら3万〜5万円、夫婦なら5万〜7万円）を満額包むのが鉄則です。欠席したからといって減額することは、新郎新婦に実質的な損害を押し付ける背信行為と受け取られます。
例外的にいとこ結婚式ご祝儀なし理由として社会的に容認されるパターンは、極めて限定的です。具体的には以下の3条件のいずれかに該当する場合のみとなります。
第1に、「親と同居している未婚の学生や新社会人で、招待状の宛名が世帯主（父親など）単独であり、家族として一括参列する場合」です。この場合は親が世帯代表として親族相応のご祝儀（7万〜10万円など）を包むため、子ども個人が別途包む必要はありません。第2に、「親族間で『子ども世代のご祝儀はお互い無しにしよう』という事前協定が家長間で合意されている場合」です。第3に、「過去数十年にわたり親同士の絶縁や完全な音信不通状態が続いており、招待自体を辞退した上で今後も一切の親戚付き合いを行わないと双方が合意している場合」に限られます。それ以外の理由で「ご祝儀ゼロ」を通すことは、親族関係の完全な断絶を宣言するに等しい行為と心得るべきです。
