近年の歯科医師国家試験合格率推移を紐解くと、歯科医師国家試験そのものが「過剰な歯科医師数を抑制するための選抜試験」へと変貌を遂げた歴史が克明に読み取れます。かつて昭和から平成初期にかけて80%以上を誇っていた国試の全体合格率は、厚生労働省の需給抑制策によって近年では63%〜68%前後へと厳格化されました。
この国試難化の波は、偏差値下位の私立大学を直撃しました。朝日大学歯学部も例外ではなく、合格率が低迷した年度には大学改革を迫られ、執行部は教育カリキュラムの全面刷新を余儀なくされました。その結果推進されたのが、以下の教育戦略です。
第1に、低学年次からの国家試験対策の早期導入です。従来は5〜6年次に本格化していた国試対策講義を1〜2年次の解剖学・生理学といった基礎医学の段階から有機的に連携させ、定期試験そのものを国試の出題形式に準拠させる方針へと転換しました。
第2に、外部予備校講師と学内教員のハイブリッド指導体制です。歯科国試専門予備校のカリスマ講師陣を学内招聘し、最新の出題トレンド（多肢選択問題や長文臨床実地問題）に特化した集中対策講座を年間を通じて配置。過去問の丸暗記では通用しない「病態から治療計画を論理的に導く力」の育成に注力しています。
こうした大学側の徹底した管理教育により、既卒を含めた総合格率で60%台、新卒合格率で80%前後を安定して確保できる年度が増加しており、一時期の低迷期を脱しつつあることが各省庁の公表データからも確認できます。
