18歳人口の減少に伴い、全国の高等教育機関は根本的な構造改革を迫られている。各大学がキャンパス配置の見直しを進める中、文部科学省が推し進める大学改革の方針とも合致する形で、東洋大学の迅速な経営判断が注目を浴びた。
大学の多拠点化から都心・近郊型への集約は、志願者数の安定や教育の質的転換を図るうえで極めて強いインパクトを持つ。学問領域の統合や新研究基盤の創出を目的とした都市型集中は、今後の私立大学における生き残り戦略の重要トレンドとなった。変容を恐れずに自己改革を続ける姿勢こそが、時代の荒波を乗り越える原動力だ。
