10台もの端末を契約すれば通信費で破産するのではないか――そんな懸念は、近年の通信インフラの進化を知れば杞憂に終わる。かつてのように移動体通信事業者の高額な大容量プランを端末ごとに契約する時代はとうに過ぎ去った。
総務省による競争促進政策とSIMロック解除の完全義務化を追い風に、通信の選択肢は飛躍的に広がった。要となるのは、月額数百円から運用できる格安SIMやデータシェアプラン、そして物理カードの発行が不要なeSIMの併用だ。データ通信を頻繁に行う主軸の数台にはNTTドコモをはじめとする大手キャリアの回線や大容量MVNOを割り当て、残りの待受専用端末やサブ機には維持費が限りなくゼロに近い従量制プランを仕込む。これらを巧みに組み合わせることで、10台体制でありながら全体の通信費を月額1万円以下に抑え込むことすら難しくない。
