カープ草創期を語るうえで欠かせない象徴的エピソードが、1951年（昭和26年）3月に起きた「樽募金」です。しかし、一般に広く流布している「球場前に置かれた酒樽に、貧しい市民が小銭を投げ入れて救った」という牧歌的な美談の陰には、球団消滅の危機を巡る生々しい政治劇と、極限のサバイバル戦略が存在していました。
当時、開幕から資金難にあえいでいた球団は、連盟への加盟金や遠征費の未払いが累積し、約1,700万円にのぼる莫大な負債を抱えていました。セ・リーグ首脳陣からは、成績不振と経営難を理由に「大洋ホエールズ（現横浜DeNAベイスターズ）との合併案」を突きつけられ、まさに球団解散の秒読み段階に追い込まれていたのです。
これに猛反発したのが、二代目の指揮官を務めた石本秀一監督や地元紙記者、そして球団存続を願う熱心な後援者たちでした。石本監督自らが白木綿のたすきをかけ、広島市内の平和記念公園予定地や八丁堀交差点に立ち、「広島からカープを奪わないでほしい」と涙ながらに演説を繰り返しました。そして旧広島総合球場の正面玄関脇に、酒どころ西条（東広島市）から運ばれた大酒樽が据え付けられたのです。
後援会の公式記録や当時の地元紙報道を紐解くと、樽の中に投じられたのは市民の小銭や米の配給切符だけではありませんでした。実際には、市内の商店主たちが持ち寄った売上金の一部や、県庁・市役所職員が拠出した給与天引きのカンパ、さらには農協や漁協による組織的な募金活動が重なり、最終的に集まった額は数百万円規模に達しました。樽募金の本質は単なる偶発的な善意ではなく、行政、地元メディア、地場産業、一般市民が一体となって球団の倒産を防いだ、日本スポーツ史上初の大規模な「地域主導型クラウドファンディング」だったといえます。
