近年、UFO／UAPをめぐる議論の潮目が劇的に変わった最大の契機は、米国防総省（ペンタゴン）による公式な情報公開です。かつてタブー視されていた未確認航空現象に対し、政府機関が安全保障上の重大な関心事として正面から向き合い始めました。
米政府の専門機関「AARO（全領域異常解決室）」によるペンタゴンUFO報告書では、米軍パイロットによって撮影された「FLIR1」「GIMBAL」「GOFAST」などの映像が本物であると正式に認められました。報告された数百件の事例のうち、大半は気球やドローン、鳥、光のイタズラとして説明がついたものの、物理法則を無視した急加速や急旋回、無音での超音速飛行など、既存の航空技術では説明困難なケースが一定割合で残されています。
さらにNASA公式発表の独立調査チームも、UAPの解明には偏見のない厳密な科学的データ収集が不可欠であるとの見解を表明しました。現時点で「宇宙人実在の証拠」と呼べる決定的なデータは見つかっていないと結論付けつつも、現象そのものを排除せず、科学的プロセスで追究する姿勢を明確にしています。
