欠航や大幅遅延が発生した際、ネット上や旅行コミュニティで頻繁に誤認されているのが「補償範囲の線引き」と「旅行会社経由の予約取り扱い」です。
第1の盲点は、「欠航理由による補償格差」です。「台風で飛ばなかったのだからホテル代を出してほしい」という要望は現場で頻出しますが、航空運送約款上、天候不良をはじめとする不可抗力の事象において、航空会社は宿泊費や地上交通費の補償義務を負いません。一方、機材トラブルや乗務員手配の不備など「航空会社側の事由」で目的地に当日中に到着できなかった場合は、所定の上限額内で宿泊費や交通費の補填が行われます。この理由区分を混同しないことが肝要です。
第2の盲点は、パッケージツアーや格安航空券予約サイト（OTA）経由で購入した航空券の変更窓口です。ANA公式サイトで直接購入した航空券はオンラインで即時変更が可能ですが、旅行代理店が手配した「包括旅行運賃（パッケージ商品）」の場合、原則として申込元の旅行会社への連絡が必要となります。ただし、当日空港で発生した突発的な欠航に限り、空港窓口や臨時対応用Webシステムで一部振替が認められる特例措置も設けられています。
【プロの結論】おすすめできる人・慎重になるべき人の判断基準
運航の見通しが不安定な状況下において、予定を強行すべきか、早期に旅程を変更・キャンセルすべきかの判断基準をリスク管理の視点から提示します。
【そのまま搭乗・振替を推奨できる人】
・目的地への到着時間が半日〜1日程度遅延しても業務やプライベートに致命的な支障がない人
・ANAアプリを使いこなし、プッシュ通知を受けて即座に自力でオンライン振替操作ができる人
・欠航による延泊が発生しても、追加宿泊費を自己負担（または旅行保険で補填）できる柔軟な予算がある人
【旅行の中止・早期全額払戻を強く推奨する人】
・重要な冠婚葬祭や国際線への乗り継ぎなど、指定日時の到着が絶対条件である人
・小さな子ども連れや高齢者同伴で、空港ロビーでの長時間の待機や急な目的地変更に耐えられない人
・現地での滞在時間が短く、往路便の遅延によって実質的な滞在価値が著しく損なわれる人
