では、具体的にどのような基準で銘柄を選ぶべきなのか。独占取材の中で語られたのは、総合利回り（配当利回り＋優待利回り）が4％を超えているかという明確なボーダーラインだ。
特に注目すべきカテゴリーとして挙げられたのが、日常の食費を直接節約できる「外食チェーン」や「スーパーマーケット関連」の銘柄である。例えば、全国展開する外食グループの株主優待は、外食費をそのままゼロに抑える強力な武器になる。また、金券類やQUOカードを配布する銘柄も使い勝手が抜群だ。さらに、近年増えている「自社製品詰め合わせ」を提供する食品メーカー株は、物価高が続く現代社会において実質的な生活防衛手段として絶大な威力を発揮する。桐谷氏によれば、「自分の生活圏内に店舗があるか、実際に使えるサービスかを見極めること」が失敗しない銘柄選びの鉄則だという。
