私たちが購入する1枚の宝くじは、夢を買うと同時に社会を支える投資でもある。総務省の管轄のもと、全国自治宝くじ事務協議会が主体となって推進される宝くじ事業。その収益金の約4割は、全国の都道府県および指定都市へ納められている。
公園の整備、学校教育の充実、道路改修、そして近年頻発する自然災害への防災インフラ構築。もし当せんを逃したとしても、支払った代金は地域の暮らしを豊かにする財源として還元される。この公的な社会貢献の仕組みが存在するからこそ、宝くじは半世紀以上にわたって健全な大衆娯楽として愛され続けている。
