政府の地震調査委員会が公表している長期評価において、日本周辺の主要な海溝型・直下型地震の発生確率は、切迫度を増し続けています。とりわけ警戒が叫ばれる南海トラフ巨大地震は今後30年以内の発生確率が70〜80%、首都直下地震も約70%と、極めて高い数値が維持されています。
なぜ「いつ来てもおかしくない」と断言されるのか。その決定的な理由は、過去の地震発生履歴とプレート境界の固着状態にあります。南海トラフ沿いでは、おおむね100年から150年の間隔でマグニチュード8〜9クラスの地震が繰り返し発生してきました。前回の昭和東南海地震（1944年）および昭和南海地震（1946年）からすでに80年近くが経過しており、プレート境界面に蓄積されたエネルギーはすでに臨界点に近づいていると地質学的に分析されています。
また、北海道沖から岩手県沖にかけて広がる日本海溝・千島海溝沿いの巨大地震についても、30年以内の発生確率が千島海溝で7〜40%、日本海溝で数%〜30%程度と見積もられており、ひとたび発生すれば東日本大震災に匹敵する広域津波をもたらすと警戒されています。確率の数字に一喜一憂するのではなく、プレートの沈み込みが止まらない以上、「確実に周期の範囲内に入っている」という事実を認識する必要があります。
