閉店後の広大な敷地と建物を巡っては、地域住民の間でさまざまな憶測が飛び交います。ヤマダ電機（テックランド等）の店舗は、敷地面積1,500坪〜4,000坪規模、幹線道路に面した間口の広さと潤沢な駐車場を確保しているケースが極めて多く、次世代の商業インフラや住宅地としてデベロッパーからの需要が集中しています。
現在進行している全国の再開発計画を精査すると、後継テナントや開発形態には明確なトレンドが存在します。
1. 食品スーパーを核とした複合商業施設への転換
詳細を見る最も多い事例が、日常需要に特化したNSC（近隣型ショッピングセンター）へのリニューアルです。家電量販店は「数ヶ月に一度訪れる場所」ですが、食品スーパーやドラッグストア（ウエルシア、マツモトキヨシ、コスモス薬品など）、100円ショップ（ダイソー、セリア）を組み合わせることで、地域住民が週に2〜3回訪れる高回転型の商業施設へと生まれ変わります。
2. ディスカウントストア「ドン・キホーテ」による居抜き・建替え出店
詳細を見るヤマダ電機のロードサイド店舗は、2階建てピロティ形式（1階が駐車場、2階が売り場）の構造が多く、ドン・キホーテやMEGAドン・キホーテの出店フォーマットと完璧に合致します。既存建物の躯体を活かした「居抜き出店」が可能な場合、解体・新築コストを約40〜60%抑制できるため、スピード出店に至るケースが目立ちます。
3. 駅近店舗における大規模分譲マンション建設
都市部の駅前や主要ターミナル隣接の店舗（旧LABI業態や駅前型テックランド）が閉鎖された場合、商業利用ではなく大手デベロッパーによる地上15〜30階建ての高層分譲マンションへ転換される事例が急増しています。1〜2階に医療モールやコンビニエンスストアを併設し、上層階をレジデンスとする複合再開発が主流です。
