こうした事態に対し、所属事務所や法的代理人は厳格な態度を示しており、プロバイダ責任制限法に基づく発信者情報の開示請求や、刑事告訴を視野に入れた法的措置を進めているとされる。しかし、法的手続きには時間がかかるのが実情だ。
一方で、主要なSNSプラットフォームの対応の遅さを指摘する声も強い。自動検出システムの強化が叫ばれるものの、通報を受けてから実際にコンテンツが削除されるまでのタイムラグの間に、数百万回もの再生が行われてしまうケースが常態化している。法整備とプラットフォームの自主規制、その両輪のスピードアップが急務となっている。
