近年の総裁選において、無視できない影響力を持つに至ったのがSNSを中心とするネット世論です。YouTube番組での討論会、X(旧Twitter)でのトレンド入り、切り抜き動画の拡散スピードは、従来のテレビ・新聞を中心とした報道体制を完全に相対化しました。
ネット上の反応は、特に保守系党員や無党派層の投票行動に直接的な影響を与えています。特定の候補に対する熱烈な支持運動が起きる一方で、過去の発言や失言が瞬時に掘り起こされ、炎上リスクへと直結する緊張感が陣営を覆っています。
各陣営も専任のデジタルマーケティング部隊を組織し、政策のわかりやすいビジュアル化やライブ配信を駆使して「民意の風」を可視化しようと必死です。ネット世論の盛り上がりが地方票を押し上げ、その熱狂が二の足を踏む若手議員の背中を押すという、新たな力学が確実に定着しています。