感染症対策は病院の中だけで完結するものではない。生活の場であり、経済活動の根幹をなす「職場」での予防措置が、社会防衛の第二の砦となる。ここで威力を発揮するのが産業医学の知見だ。企業の健康管理部門や産業医と連携し、実効性の高い「感染症予防対策プロジェクト」を立ち上げる動きが全国の事業所で活発化している。
テレワークと出社が混在するハイブリッドな働き方が定着する中、体調不良者が躊躇なく休める組織風土の醸成や、エアロゾル感染を防ぐ空調システムの標準化など、実用的なアプローチが推奨されている。経済活動を止めずに感染リスクを最小化する具体的な予防手法は、経営幹部にとっても不可欠なナレッジだ。
