求職者や若手エンジニアの間で最も関心が高いのは、やはり労働環境と給与のリアルなバランスだろう。「給与は高いが休みが取れない」「現場監理の負荷が大きすぎる」といった口コミが過去に多く出回っていたことは否定できない事実だ。
有価証券報告書データによると、同社の平均年間給与は30代後半から40代にかけて1,000万円の大台に達する水準であり、同業他社と比較しても群を抜いている。一方で、竣工間際の現場では休日出勤や深夜におよぶ現場管理が常態化していた時代があったことも、「やばい」という評判を定着させた要因の一つだ。
しかし、2026年4月からの労働基準法改正に伴う時間外労働の上限規制を受け、社内改革は急速に進んだ。協力会社との施工効率化やDXツールの現場導入、ノー残業デーの徹底など、業界特有の「長時間労働依存」からの脱却に向けた取り組みが本格化している。現場ごとの温度差は依然として存在するものの、「稼げるが潰される」という過去の苛烈なイメージは確実に薄らぎつつある。
