産直D2Cの急成長に対し、日本の農業流通の中核を担ってきた巨大組織も手をこまねいているわけではない。全国の農家を傘下に持つJA全農（全国農業協同組合連合会）は、従来の集出荷システムを維持しつつ、デジタル技術を融合させた新たな情報伝達のアプローチを開始している。
JAグループでは、集荷された作物の流通ルートにデジタル識別タグを組み込み、出荷団体や個別の生産者情報を消費者にわかりやすく提示する取り組みを進める。伝統的な流通網の強みである「量の安定供給」と、個別の「信頼の可視化」を両立させる試みだ。
これに対し、政策面から後押しを行うのが農林水産省だ。同省はスマート農業の推進や食の安全性の国際基準適合を目指し、生産情報の透明化をサポートするガイドライン整備や実証事業を加速させている。官民が一体となって、生産者と消費者の距離を縮めるインフラづくりに乗り出していると言える。
