国税庁が公表する「民間給与実態統計調査」や、厚生労働省による「賃金構造基本統計調査」のデータを緻密に分析すると、平均年収と中央値の間にある大きな乖離が浮かび上がってくる。40〜44歳世代の平均年収は概ね500万円前後と発表されることが多いが、これは一部の大企業役員や超高所得層が平均値を押し上げている結果に過ぎない。
実際の給与所得者を年収順に並べ、ちょうど真ん中に位置する中央値を見ると、40歳時点でのリアルな数字は額面で400万〜450万円前後の範囲に収まる。実に平均値と中央値の間には、約50万〜100万円もの「感覚的なズレ」が存在するわけだ。ニュースで報道される「平均年収」に届いていないからといって焦る必要はなく、中央値こそが大多数の社会人が実感している現実のラインと言える。
