閉館直後からSNSや地元コミュニティでは、「別の映画会社が入るのではないか」「TOHOシネマズや松竹系が居抜きで再開する噂がある」といった再オープンを期待する憶測が飛び交いました。これらの噂について、不動産開発およびシネコン業界の視点から真相を検証します。
結論から申し上げると、映画館としての復活や後継シネコンの参入計画は存在しません。映画館の居抜き出店には、映写機や音響システムのデジタル最新化、防音壁・空調の全面改修など、数億円単位の初期投資が必要です。近隣商圏に競合館がひしめく中で、あえてトリアス久山に新規の映画館を誘致する事業採算性が立たないのが経済的な現実です。
「トリアス久山で映画が見られなくなるのは不便」という声は根強いものの、商業施設全体の開発方針としても、鑑賞型エンタメから「体験型・滞在型アクティビティ施設」への業態転換へと明確に舵が切られています。
