Q1：大人が仕事を休むべき体温の明確な基準は何ですか？
A1：一般的に感染症法上の発熱基準である「37.5度以上」が就業制限・出勤停止の標準的な目安です。ただし、37.0〜37.4度の微熱であっても、強い倦怠感や咽頭痛、周囲に感染症罹患者がいる場合は出社を控え、テレワークや休暇を選択することが推奨されます。
Q2：平熱が35度台の人は、37.0度でも発熱扱いになりますか？
A2：医学的には「自身の平熱＋1.0度以上」の上昇があれば、身体の中で免疫反応が起きている実質的な発熱状態と評価します。平熱が35.5度の人にとっての37.0度は、平熱36.8度の人にとっての38度近い負担に相当するため、無理をせず休養を取る必要があります。
Q3：夜間に急な高熱が出た場合、救急外来へ行くべきですか？
A3：意識がしっかりしており、水分補給が自力で可能であれば、無理に夜間救急を受診する必要はありません。抗原検査の精度も発症後12時間以上経過した方が高まるため、一晩室内を涼しくして水分を取りながら安静に過ごし、翌朝に発熱外来を受診するのがベストです。ただし、呼吸困難や意識障害がある場合は即座に救急車を呼んでください。
Q4：子どもが38.5度の熱を出しましたが、機嫌よく遊んでいます。受診は必要ですか？
A4：生後3か月以降のお子さんで、水分が取れており機嫌よく笑顔が見られる場合は、緊急の夜間受診は不要です。自宅で安静を保ち、翌日の日中に小児科を受診してください。ただし「生後3か月未満の乳児」である場合は、機嫌にかかわらず38度以上の時点で直ちに医療機関へ連絡してください。
