従来の職能給（メンバーシップ型）が「人に紐づく給与」であるのに対し、職務給は「仕事に紐づく給与」だ。誰がその業務を行うかではなく、その業務自体にどれだけの価値があるかで給与額が決まる。この違いは極めて大きい。
メリットは明確だ。年齢に関係なく、難易度の高い仕事をこなせば高い報酬が得られる。評価基準が明確になるため、不透明な査定に対する社員の不満も減る。一方で、デメリットも無視できない。担当する職務がなくなれば、理屈上は減給や解雇の対象になり得る。また、職務記述書（ジョブ・ディスクリプション）に書かれていない突発的な業務を誰も引き受けなくなるという、組織の硬直化も懸念されている。
