2014年末、映画の配給元であるソニー・ピクチャーズ・エンタテインメントは壊滅的なサイバー攻撃に見舞われた。「GOP（Guardians of Peace）」と名乗るハッカー集団によって、未公開映画のデータや社内メール、従業員の個人情報が大量に漏洩。劇場での上映を取りやめなければテロを実行するという脅迫まで行われた。
米政府はこの攻撃の後ろに北朝鮮がいたと断定。企業が一国の国家機関から壊滅的なサイバー打撃を受けるという、前例のないポリティカル・サスペンスが現実世界で繰り広げられたのである。表現の自由と安全保障の相克は、これまでにない次元へと押し上げられた。
