カンニング発覚で全科目無効？大学や共通テストの処分と現実とはについて重要なポイントを解説いたします。専門家の見解をお届けします。

デジタル機器の急速な進化に伴い、不正防止の網目は年々緻密になっている。文部科学省は全国の教育機関に対し、試験の公正性を担保するための厳格なガイドラインを通達。現場での監視体制は過去類を見ないレベルに達した。

試験の実施主体である独立行政法人大学入試センターも、スマートウォッチや超小型通信機器の持ち込み規制を強化。通信電波の検知機器や監視カメラの導入など、ハイテクを駆使した防止策が講じられている。教育・資格試験業界全体が、不正に対して「即座に発見・厳罰」の姿勢を鮮明に打ち出しているのだ。