経営者としての手腕が、今まさに試されている。株式会社TOKIOの代表取締役社長に就任して以来、彼は形式的な看板にとどまらず、現場主義を徹底して貫いてきた。STARTO ENTERTAINMENTとのエージェント関係を維持しながらも、独自資本でのプロジェクトを次々と立ち上げ、その意思決定スピードは旧来の芸能事務所の常識を覆しつつある。
特筆すべきは、地方自治体や異業種企業とのアライアンスだ。単なる広告塔ではなく、企画立案から実務まで自らコミットする姿勢が、ビジネスパートナーからの絶大な信頼を集めている。「汗を流して得た経験こそが最大の資本」と語るその経営哲学は、激変するエンターテインメント業界において確固たる独自性を確立している。
