熱狂的なブームの一方で、海上保安庁や各地の沿岸自治体がもっとも警戒を強めているのが安全面の課題である。大型フロートは受風面積が広いため風の影響を受けやすく、利用者が気づかないうちに離岸流に乗って沖合へと流される事故が今夏すでに全国で発生しているからだ。
これを受け、鎌倉や由比ガ浜などの主要ビーチでは、フロートの使用可能エリアを明確に分けるゾーニング運用を本格化させた。加えて、2026年に流通する最新モデルの多くには、設定された安全エリアを超えると自動でスマートフォンや監視所へアラートを発信する「ジオフェンス安全機能」が標準装備されつつある。テクノロジーの助けを借りつつも、利用者のマナーと安全意識の向上が強く求められている。
