レンタル会員証の種類によって、事態の深刻度は一段階跳ね上がる。Pontaカード機能に加えてクレジットカード決済機能を付帯させた会員証を利用している場合、延滞の放置は信用問題に直結する。クレジット決済による請求が未払いのまま焦げ付けば、加盟する指定信用情報機関（CIC）などの個人信用情報に「異動情報」、いわゆるブラックリストとしての記録が刻まれる可能性があるからだ。
一度信用情報に傷がつくと、その後の生活には目に見える支障が押し寄せる。スマートフォンの端末代金の分割審査に落ちる、新規のクレジットカードが作れなくなる、将来の住宅ローン審査で門前払いを食らう——。数百円の延滞金を放置した代償としては、あまりに重すぎる代物だ。クレジットカード機能がない一般会員証であっても、債権回収会社（サービサー）や弁護士法人へ督促業務が委託されれば、法的な回収手続きが粛々と進められる。
