親会社であるソニーグループの現物配当を通じて株式が配布された経緯から、再上場直後は需給の乱れが懸念されていた。現実に、一部のインデックスファンドや短期資金による売り圧力が一時的に株価を押し下げる場面も見られた。しかし、初期の売り一巡後は出来高が落ち着きを取り戻し、実質的な企業価値に応じた価格形成へと移行しつつある。
とりわけ市場が注目したのは、旧ソニーフィナンシャルホールディングス時代と比較した経営の自由度だ。ソニー本体からの資本的制約が緩んだことで、独自のアライアンス戦略や資金調達が可能となり、これが株価の下値を支える強力なファンダメンタルズとなっている。
