日本列島の下では、複数のプレートが絶えず押し合い、歪みを蓄積し続けている。地球科学の第一人者として知られる京都大学名誉教授の鎌田浩毅氏は、長年の研究から2030年代に向けて南海トラフの活動期が本格化する可能性を精力的に発信してきた。これは根拠のない噂ではなく、地質学的な周期性とプレート運動のメカニズムに基づいた学術的な警鐘である。
また、東京大学地震研究所をはじめとする国内の研究機関も、首都直下地震の脅威に関して多角的な解析を進めている。最新の地震学が指し示すのは、都心部の真下にあるプレート境界や内陸の活断層など、発生パターンが極めて多様であるという懸念だ。首都直下地震もまた、今後30年以内に30〜70％の確率で発生すると試算されており、南海トラフ巨大地震と並んで日本の社会基盤を揺るがす甚大なリスクとして直前まで迫っている。
