国民生活センターの検査結果に続き、法的な追及も一気に加速しました。2017年3月、消費者庁は水素水販売事業者3社に対し、景品表示法違反（優良誤認）に基づく措置命令を下しました。
各社は「飲むだけで劇的なダイエット効果がある」「悪玉活性酸素を消去して病気を予防する」といった著しい健康増進効果を謳っていましたが、消費者庁が求めた合理的な科学的根拠を示す資料を提出できませんでした。学術論文の一部を都合よく切り貼りし、あたかも飲用することで万病に効くかのように見せかける手法が法的に断罪されたのです。
これ以降、テレビや大手メディアは水素水の広告出稿を厳しく規制するようになり、芸能人たちも一斉に水素水への言及を控え始めました。メディアの露出が途絶えたことで、流行に依存していた需要は急激に冷え込んでいきました。
