メディアで頻繁に語られる「テレビ離れ」という言説には、データ上の大きな盲点が存在します。ビデオリサーチ社が提供するデータや各局のIR資料を精査すると、世帯視聴率の数値自体は昭和・平成のピーク時に比べ低下しているものの、個人全体視聴率や「タイムシフト視聴率」「TVer再生数」を合算した総接触時間は、年末年始において依然として圧倒的な規模を維持しています。
かつての歴代視聴率ランキングで50%を超えていた時代と異なり、現代はデバイスや視聴スタイルの分散化が進んだ結果、視聴率の「数字の出方」が変わったに過ぎません。実際、2026年から2026年にかけての大手民放キー局における年末特番の見逃し配信TVer再生数は、各番組で歴代最高ペースを更新し続けています。
「ネットがあるからテレビは見ない」というネット上の噂は実態を表しておらず、実際には「ネットで話題になっているからテレビの特番を見る」「テレビを見ながらSNSで実況する」という相乗効果（ソーシャル・ビューイング）が年末特番の熱狂を底上げしているのが現場の実相です。
