選挙戦のたびに話題をさらう異色の候補者たち。彼らが背負う最大のリスクは、容赦なく執行される供託金の没収だ。知事選で300万円、国政選挙の比例代表なら600万円という大金が、有効投票総数の一定ラインに届かなければ一瞬で国庫に消え去る。
それでも出馬が途切れないのはなぜか。2026年公開の最新選挙ドキュメンタリーでも克明に描かれている通り、彼らにとって選挙は「合法的に巨大な発言権を手に入れる唯一の舞台装置」なのだ。SNS時代の現代であっても、公営掲示板や政見放送の露出効果は計り知れない。数千万円規模の広告換算価値を持つプラットフォームを、数百万円の「広告費」として割り切ってハックする過激な選挙戦略がそこにある。
