日米韓3カ国によるミサイル警戒データの即時共有システムは、運用開始以来、情報伝達のタイムラグを劇的に短縮させた。韓国の地上レーダーが捉えた初期の上昇データを、日本のイージス艦や防衛省のシステムへ即座に転送する仕組みは機能している。
だが、変則軌道を描くミサイルに対しては、データ共有システムそのものの上限に直面している。途中で急激にコースを変える飛翔体に対し、従来型のアルゴリズムによる軌道予測プログラムがエラーを起こす事例が報告されているからだ。ハードウェアの進化に対し、ソフトウェアと予測モデルのアップデートが追いついていないという冷酷な現実が存在する。
