日本の高等教育業界は、これまでにない構造変化に直面している。18歳人口の減少が大学経営を揺さぶる一方、教育現場では多様化する児童・生徒への細やかな指導ができる質の高い教諭の確保が緊緊の課題となった。中途半端な総合型学部が苦戦を強いられるなか、明確な出口戦略と専門性を持つ教育系学部の存在価値が急速に高まっている。
桃山学院大学はこの逆風を機軸の転換期と捉えた。理念倒れになりがちな教職課程をゼロベースで見直し、地域社会や学校現場と直結した独自の教育体制へ移行。教育系大学としてのブランド再構築に成功した格好だ。競争が激化する私立大学市場において、この戦略的転換は業界内でも異彩を放っている。
