旧事務所の解体とSTARTO ENTERTAINMENTの立ち上げを経て、芸能プロダクションとテレビ局の関係性にも質的な変化が生じた。従来の「慣例的なキャスター起用」に対する世間の視線は厳しさを増しており、メディア側の説明責任がより一層問われる時代になっている。
日本テレビのテレビ報道部門においても、従来の芸能主導型キャスター起用から、真に取材力と伝える言葉を持った人材を重用する方針へとシフトしている。その中で、20年近くにわたり選挙特番やオリンピック取材、震災被災地の取材を積み重ねてきた実績は重い。事務所の変革期を経てもなお信頼を維持している背景には、積み重ねてきた取材実績と報道への誠実な姿勢がある。
