長年にわたり国内市場を牽引してきた東宝や松竹といったメジャー映画会社も、今回の動きを警戒交じりの視線で見守っている。興行収入至上主義のなかで膠着していた興行システムに対し、今回のプロジェクトは真っ向から新たな選択肢を提示しているからだ。
日本映画産業は今、構造的な転換点を迎えている。シネマコンプレックスでの劇場公開を前提とした旧来のビジネスモデルだけでは、肥えた観客の目を満足させることが難しくなってきた。巨額の資本力と自由度の高い制作環境が融合したとき、これまでのスタジオシステムがどのように再編を迫られるのか。関係者の間には、かつてない緊張が走っている。
