2026年現在、歴史認識を巡る情報戦はAI技術の急速な普及によって新たな局面を迎えている。ディープフェイク画像やAI生成動画を用いた歴史的コンテンツの拡散が容易になったことで、個人の広報活動が持つ破壊力は過去の比ではない。ファクトチェックの目が行き届かないまま、感情に訴えかけるAIコンテンツがSNS上を駆け巡る危険性が高まっている。
こうした最新テクノロジーを駆使した世論工作において、彼のような影響力を持つインフルエンサーがどう振る舞うのかは、国際的にも懸念の対象だ。真偽不明の画像や情報が一度拡散されれば、デジタル上の「既成事実」として一人歩きしてしまう。対立をビジネスモデルにする構造がAIと結びついたとき、日韓の情報空間は更なる混迷を極めることになる。
