大会中止の最大の要因となっているのが、民間警備会社の警備員不足と、それに伴う警備費用の激増だ。人件費の上昇に加え、雑踏警備の基準が年々厳格化しており、小規模な自治体や実行委員会では予算のやりくりが限界に達している。数年前と比べて警備コストが2倍以上に膨れ上がるケースも珍しくなく、運営資金のショートが直接的な引き金となった。
さらに、主要駅周辺や最寄りのアプローチ道路に集中する人波のコントロールは、もはやボランティアや手薄な警備体制では対応しきれない。万が一の事故が起きた場合の法的・社会的責任の重さを考えれば、主催者側が「安全が担保できない以上、開催は見送らざるを得ない」と判断するのは当然の帰結とも言える。
