営業職や配送職を目指す際、「AT限定のままでは不利になるのではないか」と不安を抱く応募者は多い。しかし、現代の企業における社用車の実態を見ると、その懸念は急速に薄れつつある。
大手物流会社や一般企業の社用車は、大半がAT車へと移行を完了している。マニュアル車の操作が必須となる特殊作業車や一部のトラック施設を除き、AT限定普通自動車免許であることを理由に不採用とする企業は激減しているのが実情だ。
ただし、現場の採用担当者が気にするのは「運転免許の限定条件そのもの」よりも「求人票の応募要件との合致」だ。募集要項に「要普通免許（MT必須）」と明記されているにもかかわらず、AT限定のまま応募すれば即座に弾かれる。
もし応募条件に「MT」が含まれているなら、面接までに限定解除の教習に通う意欲を示すか、あらかじめ解除手続きを済ませておくのが賢明な戦略と言える。
