物価高が続く社会情勢において、毎月のように発生する「誕生日プレゼント代」の拠出は決して軽い負担ではない。特に部署の人数が多い職場では、年間で万単位の出費となるケースすらある。誰か一人に渡せば全員に渡さざるを得ないという負の連鎖が生み出すのは、感謝ではなく義務感だ。
こうした状況を受け、大手転職サービスを展開する株式会社リクルートをはじめとする人材サービス業界でも、職場の「虚礼廃止」に関する意識調査や提言が相次いでいる。お中元やお歳暮、バレンタインチョコの取り止めと同様に、社内での誕生日プレゼント交換もまた、見直されるべき過剰な社内習慣として位置づけられつつある。
