かつては静観する姿勢を見せていた主要テレビ局だが、2026年現在、その対応は180度変化している。肖像権や著作権の侵害を理由に、専門の監視チームを組織して24時間体制で違法アップロードの監視を行っているのだ。特に、動画配信サービスから切り取られた画像や、不適切な文脈で編集されたコンテンツに対しては、即座に削除要請が送られる。
「これまではいたちごっこだったが、現在はAIによる自動検知システムを導入している」と、ITセキュリティ専門家は指摘する。これにより、アップロードから数分以内に検知・削除されるケースも増えており、違法アップロード側のコストは確実に上がっている。
