日本において核家族化が一気に進んだ決定的な契機は、1950年代半ばから1970年代前半にかけての高度経済成長期にあります。
戦前の日本は「家制度」のもと、長男が家督を継いで親と同居し、家業（農業や自営業）を継承する拡大家族が一般的でした。しかし、戦後の民法改正による家制度の解体と、急速な産業構造の工業化が人々の生き方を根底から塗り替えます。
製造業やサービス業を中心とする第二次・第三次産業が急成長したことで、全国の農村部から若年労働者が「金の卵」として東京や大阪といった大都市圏へ大量に流入しました。職を求めて上京した若者たちは都市部で結婚し、公団住宅や郊外のニュータウンに居を構えました。この「地方から都市への大規模な人口集中」と「雇われ労働者（サラリーマン）の増加」こそが、日本中で核家族を爆発的に増やした最大のエンジンです。
かつて地域や親族に縛られていた暮らしから解放され、自分たちの給与で家電を揃え、独立した家庭を築くスタイルは、当時の豊かさと近代化の象徴でもありました。
