多くの住民が最も不安視しているのが、「今回の地震がより巨大なカタストロフィの前触れではないか」という点です。学術的見地から首都直下地震との関連性の真相を探ると、直ちに大規模災害へと直結する明確なシグナルは見出されていません。
地震調査研究推進本部の評価では、南関東エリアにおけるマグニチュード7クラスの首都直下地震は「今後30年以内に約70%の確率で発生する」と予測されています。しかし、日常的に観測されるM4〜5クラスの単発的な地震が、その直接のトリガーであると断定することは科学的に困難です。
また、過去に関東大震災を引き起こした相模トラフ巨大地震の前兆という見方についても、地殻変動データの解析結果から異常なプレートの滑り（スロースリップなど）が急激に加速している兆候は確認されていません。過度なパニックに陥る必要はありませんが、いつ起きてもおかしくない地震活動帯に暮らしているという現実を再認識し、日頃の備蓄や避難経路の確認といった自助努力をアップデートする契機と捉えるべきです。
