では、なぜインターネット上や受験情報サイトで「学費が高すぎる」という評判が根強く囁かれるのでしょうか。首都圏の他大学との比較や、近年の大学運営方針を分析すると、3つの明確な構造的理由が見えてきます。
1. 横浜・関内キャンパスの誕生と維持管理コスト
最大の転換点は、法学部・経済学部・経営学部の3学部が集約された「横浜・関内キャンパス」の開設です。地上17階・地下1階の都市型スマートタワーであり、JR関内駅至近という抜群の交通アクセスを誇ります。市民開放型コワーキングスペースや最新鋭のプレゼンテーションホールを備えた高機能施設である反面、従来の郊外型キャンパスと比較して地価・維持管理費などの固定費はどうしても高くなります。このファシリティの高度化が、文系学部の施設設備資金に反映されている背景があります。
2. 首都圏・神奈川県内の中堅私立大学群との比較
受験生が併願校として検討しやすい神奈川大学、東海大学、玉川大学、あるいは日東駒専（日本大学・東洋大学・駒澤大学・専修大学）と比較した場合、文系初年度納入金の差が目立ちます。日東駒専の文系初年度は概ね125万〜132万円前後に抑えられているケースが多いのに対し、関東学院大学は約138万円です。「同等偏差値帯の併願先と比べた際に、初年度で約5万〜10万円ほど高い」という事実が、保護者層のシビアな視座において「高すぎる」という評価に直結しているのです。
3. 実習・演習重視のカリキュラムに伴う諸経費
理工学部や建築環境学部、看護学部のみならず、栄養学部や教育学部も含め、同校は「実学教育」を旗印に掲げています。フィールドワーク、学外実習、専門資格取得の支援講座などの充実度は評価される一方で、学費とは別に徴収される諸会費や実習費、PC指定購入費などが積み重なることで、体感的な支払額が膨らむ傾向にあります。
